学生の金融リテラシーの向上を目指し、学生投資団体を大紹介(5) 協力:「学生投資連合 USIC」

USIC


学生投資連合USIC近年になって学生の間では、証券および金融への関心が高まっている。インターネットやモバイル端末の活用に積極的なことも追い風に、株式投資への意欲も高まっているという。しかし、具体的な投資行動に移る学生は決して多くない。そうしたなか、各大学ベースでは様々な投資サークルが誕生しており、将来の投資家、証券・金融マン、日本経済を支える学生が育ってきている。約16団体が加盟する「学生投資連合 USIC」の全面協力の下、各大学の投資団体を紹介していく。第5回目は横浜市立大学「横浜市立大学株式投資クラブ CloverFund」と専修大学「投資研究会TAMAGO」を紹介する。

横浜市立大学株式投資クラブ CloverFund横浜市立大学株式投資クラブ CloverFund

■団体名 横浜市立大学株式投資クラブ CloverFund

■大学名 横浜市立大学

■代表者氏名 豊日優

■メンバー名 豊日優、他26人

【1】団体の紹介、活動内容

横浜市立大学株式投資クラブ CloverFund横浜市立大学株式投資部CloverFundです。メイン活動であるチーム投資ではアナリストレポートなどを参考にチーム投資企業を選定しており、部会では株式投資だけでなく経済・経営について幅広く学んでいます。活動の息抜きに映画会も開催されるほか、年に一度の夏合宿では、卒業されたOB・OGの方々を招いて学年を超えた交流をしています。

【2】注目している企業2社

企業名(1) コロプラ(3668・東マ)

今年の4月に配信したゲーム「魔法使いと黒猫のウィズ」が第二のパズドラと言われており、現在もDL数・課金売上共に好調な為、期末決算が楽しみな銘柄です。

企業名(1) オーイズミ(6428)

カジノ関連銘柄です。2020年東京オリンピック開催が決定したことにより、集客の面から考えるとカジノ法案の可決がより現実的になったと考えています。

【3】日本の証券界および金融界についての感想

最近NISAの口座数が200万を超えたというニュースがありました。この内もともと投資を行っていた人がどの程度占めているのかはわかりません。しかしながら今回のNISA導入によって少しでも個人投資家が増える、つまり貯蓄から投資に向かう流れが期待できます。これに応じて新たな投信やファンドが出来ることで盛り上がっていくと考えます。

【4】ズバリ!日本経済の将来をどうみている

日本経済に限定すると、東京五輪決定は大きなプラスだと考えます。中でも、7年後の経済を予想することができるのは大きな利点です。これからその7年後に向けて少しずつ日本経済が上向くことを期待しています。また一方で恐れるべきは自然災害だとも考えます。

投資研究会TAMAGO投資研究会TAMAGO

■団体名 投資研究会TAMAGO

■大学名 専修大学

■代表者氏名 青木航

■メンバー名 高橋隆輔、斎藤亜沙美、山田裕太郎、西海枝翔

【1】団体の紹介、活動内容

投資研究会TAMAGO人数が少ないながらも身軽さを活かして様々な活動をしております。注目株についてのディスカッションを行う「銘柄推薦会議」や各自の興味ある経済ニュース、科学系ニュースを纏めて発表する「ゼミ」を主として、他にもベンチャービジネスコンテストへの参加、より実践的な起業を意識した活動等も行っています。

【2】注目している企業2社

企業名(1) シャープ(6753)

業績悪化からサムスンとの提携交渉打ち切り等話題に事欠かない会社ではあるが、太陽光パネル部門では世界トップレベルの技術を保有しており、これからもさらに効率化できる目処も立っているという。岐路に立たされている電機業界ではあるが、是非とも頑張って欲しい。

企業名(1) ヤンマー(未上場)

アートデザイナーの佐藤可士和氏を起用することで旧来の「ヤン坊、マー坊」のイメージを脱却し「次の100年を飛翔する」企業へと変身を遂げた。泥臭いというイメージからスタイリッシュに生まれ変わったこの企業はなんだか見ていてワクワクする。

【3】日本の証券界および金融界についての感想

日本の基盤を支えているものは技術であり、人材です。ジョン・ポールソン等ウォールストリートを牛耳るような投資家も格好良いですが、リスク資産にお金を積み上げるのではなく事実と根拠に基づいてしっかりとした企業に投資できる投資家が増えることを願って、また自分がそのような投資家でありたいと考えています。

【4】ズバリ!日本経済の将来をどうみている。

日本の地力だけで言えば日本経済は安泰であると考えています。

しかしながら、昨今記憶に新しい欧州問題―ギリシア、スペインの失業率等多様な思惑の上で左右されているのが現状です。従って、日本経済が真にその実態を数値に反映するのは、世界情勢が安定した後であるといえるのではないでしょうか。

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