地熱発電関連に関心 太陽光の買い取り見直しで浮上

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地熱発電関連に再び熱い視線が向けられそうだ。

これは2012年からスタートした「再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度」の見直しに伴い、政府が「安くて安定した発電が見込める地熱発電からの電気を優先的に購入する方針を固めた」――と一部で伝えられたためだ。

日鉄鉱業(1515) 週足

日鉄鉱業(1515) 週足

当初から他の再生可能エネルギーに比べ、割高に設定されていた太陽光発電だが、13年の改定で買い取り価格が引き下げられたことから、さらなる価格引き下げを警戒して、メガソーラーなど大規模事業者が大挙して電力会社に買い取り申請をしたことから、電力会社の送電線への接続が停止する事態に陥っている。

このため、経産省も太陽光発電の見直しに着手せざるを得なくなり、その対応策の中で、地熱発電やバイオマス発電の開発促進策が浮上している。もともと、日本は世界有数の地熱資源保有国だが、全電力に占める割合は0.3%にすぎない。開発余力は十分に存在する。

関連株としては、地熱タービン発電機では、三菱重工(7011)富士電機(6504)東芝(6502)の3社で世界シェア7割を占める。日本は世界有数の火山国であり、有力なメーカーを多く持ちながらさまざまな規制などもあって、開発が進んでいないのが実情。政府の見直し策が進展すれば、原発15基分ともされる地熱発電可能量が動きだす可能性は十分にある。

そのほかの関連株としては、九州電力(9508)とともに鹿児島県霧島で地熱発電所を手掛けている日鉄鉱業(1515)。地下資源工事の掘削大手の鉱研工業(6297・JQ)も動意。さらに、ポンプ製品などを製造する横田製作所(6248・JQ)も買われた。さらに、ジオネクスト(3777・JQ)は鹿児島で発電出力1500kWの地熱・温泉バイナリー発電を行う発電所を展開する計画。地熱バイナリー発電とは、低温で沸騰するアンモニアなどでタービンを回す発電方法。

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