日本アクア(1429) 機関投資家が“株の争奪戦”

平野憲一の相場表街道/裏街道 連載


平野 憲一氏

平野 憲一氏

本稿第13回で取り上げた日本アクア(1429・東マ)に、またも買い場が来たとみる。11月14日に1株を5株にする株式分割を発表し、時価4,000円前後の株価は来年の大発会から800円前後でスタートする。同社は桧家ホールディングス(1413・名証2部)の子会社で、硬質ウレタンフォームを使った断熱材の販売・工事会社。今期の大幅増収増益に続き、来2015年12月期も2ケタの増収増益が期待される。10月6日の大量保有報告でインベスコ・アセットの37万株の保有が明らかになったが、その後も買い増しているもようだ。さらに国内の金融機関系投資顧問会社も次々に参戦しているもようで、責任ある機関投資家の諸原則≪日本版スチュワードシップ・コード≫にのっとり、対話を通じて日本アクアの持続的成長を促しているもようだ。まさに株の争奪戦の様相を呈している。

これは建築業界において、従来のグラスウールの断熱材から、硬質ウレタンのそれへの転換が進むと考えられ、次世代断熱材販売・工事の主力企業として期待されるからだ。機関投資家が玉を吸い上げると株価は上がるが株主数は減る。株式分割は株価を買いやすい水準にし、株主数を増やすことを目的とする。今回の株式分割は明らかにそれを意図したと思える。にもかかわらず、さらに機関投資家が玉を吸い上げると、さらなる分割の必要も生じる。来年前半の大きな水準訂正が見える気がする。

さて、先週紹介のカナモト(9678)だが、最後の4行の結論で、「来年も出世株になるために利益を調整してきたら、面白い買い場になると思うがいかがか。」とした。予想通り抑えた数字を出してきた。機関投資家などの利益確定売りが出て、3年にわたる上昇相場が終わったかの足となっているが、筆者はこれで来年も出世株になる条件が整った、面白い買い場が来たとみるがいかがか。

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