本間宗究 相場の醍醐味 世界的な金利上昇

本間裕 相場の醍醐味 連載


アメリカでは、「量的緩和の終了時期」が見え始めるとともに、「ゼロ金利政策の解除」も議論され始めたが、このときに考えなければいけない点は、「過去数年間の異常な超低金利政策が、どのような理由により可能だったのか?」ということであり、また、「今後の金利上昇が、どれほどのスピードになるのか?」ということである。つまり、人類史上においても、例がないほどの「超低金利状態」が、長期間にわたり、先進各国で実施されてきたのだが、この理由としては、「1991年のソ連崩壊」により、かつての「社会主義国」までもが「金融市場」に参加したことが挙げられるようである。

具体的には、世界の「デリバティブ市場」が急拡大し、実際には、「2000年当時の約8000兆円」という時価総額が、その後、「07年には約8京円にまで大膨張した」という状況のことである。しかし、その後に起きたことは、「07年のサブプライム問題」であり、また、「08年のリーマン・ショック」でもあったが、このことは、「デリバティブの膨張」に限界点が訪れ、反対に、「金融のメルトダウン」が始まったことを意味しているものと考えている。

また、「09年」からスタートした「量的緩和(QE)」の実態は、「中央銀行のバランスシートを大膨張させながら、国債を大量に買い付けた」ということだった。そして、これほどまでの長期間に渡り、実質的な「リフレーション政策」が実施できた理由としては、やはり、「デリバティブの大膨張」による「過剰なまでの信用創造」、あるいは、「金融市場に対する過度の信頼感」の存在が指摘できるようである。

しかし、今後は、この反動が訪れるものと思われるが、このときに起きることは、「秩序ある撤退や出口戦略」ではなく「市場の反乱」だと考えているが、実際には、「国債価格の暴落」に伴う「金利の急騰」とも考えられるようである。そのために、今後の「世界的な金利」については、今まで以上に注意をする必要性があるようだが、「債券市場」の恐ろしい点は、「金利」という「単一商品」を取引しているために、「株式市場」よりも、「価格急落のスピードが速い」ということである。

別の言葉では、「国債の入札」が難しくなり、「国債の買い手」が存在しなくなるような状況も想定されるのだが、「1991年」に「ソ連」が崩壊した原因は、まさに、この点にあったのである。そのために、今後は、先進各国が、「ウクライナ問題」よりも、「自国の財政危機」を危惧(きぐ)すべき段階に入ったものと考えている。

日本ピラー工業(6490)は、800円の壁を巡る攻防戦に突入したようだが、これを抜けると、一挙に1000円の大台が見えるものと考えている。

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