3Dプリンター関連続々と台頭 材料株相場の新たな主役

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米FOMC(連邦公開市場委員会)を控えて、株式市場全体は様子見ムードを強めている。こうした中で、最近、新たな物色のテーマとして、にわかに脚光を浴びているのが「3Dプリンター」関連だ。特に、個別材料株物色の中で活発な商いを集めている群栄化学工業(4229)がここでの主役に踊り出ている。

先ごろ経済産業省が3Dプリンターの開発について5年間で30億円の支援を行うことを発表。開発業者として名指しされた群栄化学の株価が急騰した経緯がある。

そして、再びの連騰。日本経済新聞が16日付の1面で、パナソニック(6752)が3Dプリンターを家電製品の大量生産に活用すると報じたため、いよいよ産業界で3Dプリンターの実用化に弾みがつくとの見方が広まっている。

3Dプリンター関連銘柄は大きく3つに分類される。1つは「販売」で、米国製の個人向け3Dプリンターを販売するMUTOHホールディングス(7999)JBCCホールディングス(9889)アルテック(9972)など。

2つ目は「製造」で、国産プリンターを製造するナブテスコ(6268、子会社のシーメットが老舗)キーエンス(6861)ローランドDG(6789)、そして、元となる3Dデータを取り込む3Dスキャナーを製造するパルステック工業(6894・2部)などが挙げられる。

3つ目は「原料」で、合成樹脂など化学品の製造販売を手掛ける群栄化学工業がこれに当てはまる。ちなみに経済産業省が開発を委託した業者12社のうち、原料を担当する民間企業は同社のみ。「開発については、まだ号令がかかったばかりで具体的な話は何も出ていない」(群栄化学工業・IR担当)とのことだが、政府の本気度に疑いの余地はない。自動車の基幹部品、あるいは、重要度を増す米国シェールガス開発技術など、いまは絶対的な優位性を持つ日本の技術力を未来永劫(えいごう)にわたって持続させるためにも、絶対に負けられない戦いと言える。

※NSJ日本証券新聞(6/19)に掲載されたものです。

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