EV普及への期待高まる 高速道路での充電設備設置計画が具体化

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東日本高速道路が23日に電気自動車(EV)用の急速充電器の設置場所を2013年度中に倍増することが伝えられた。エコカーの本命として、かねてEVが注目されてきたが、普及を加速させるには、急速充電スタンドを全国に設置させることが必要不可欠となる。具体的な設置計画が表面化してきたことで、急速充電スタンドの設置が急速に進む期待が高まりそうだ。

東日本高速道路では現在、管内のパーキングエリア(PA)やサービスエリア(SA)の7カ所で設置している急速充電器を今年度中に9カ所新設し、計16カ所へ増やす計画を打ち出している。

この増設が完了すれば首都圏から新潟県、成田空港へとつながる高速道路上のPAやSAに、急速充電器が約70㌔間隔で整備されることになり、近距離での利用に限定されていたEVが長距離での利用も可能になる。

設置の動きがほかの高速道路でも高まれば、充電という最大のネックが解消され、先に普及しているハイブリッド車(HV)を追撃する期待が高まるところだ。

電気自動車向け充電器の生産規模では業界トップを誇るのが、東光高岳ホールディングス(6617)の高岳製作所や、急速充電用電源モジュールを開発している富士電機(6504)、小型・省スペースの急速充電器を手掛けている菊水電子工業(6912・JQ)などに引き続き注目しておきたい。

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