開発へ動きだす「地熱発電」 農業育成に間接的貢献 三菱重工、出光興産、国際帝石など

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再生可能エネルギーの普及促進が急務となる中で、太陽光発電や風力発電とともに普及が期待されていた「地熱発電」に新たな動きがでてきた。関連銘柄をあらためてチェックしておきたい。

地熱発電は、これまで生態系への配慮から国立・国定公園内での開発を規制していたが、昨年の民主党政権下では、行政刷新会議で緩和の方向性が打ち出されており、政権交代後の安倍自民党政権下でも、この方針は変わっていない。既に秋田県の栗駒国定公園で地熱発電所建設に向けた地表調査が進んでいるが、今年4月からは、北海道上川町の大雪山国立公園内でも調査が開始されることが報じられており、今後、調査が進展すれば、太陽や風に左右されない地熱発電が再生可能エネルギーの本命として浮上する期待も高まりそうだ。

さらに、地熱発電の場合は、地熱の蒸気を使った融雪や農家への熱源供給、さらには魚の養殖でも利用が可能であることから、安倍政権が掲げる農業育成にも間接的に貢献できるというメリットもある。

三菱重工(7011)は、八丁原発電所でのダブルフラッシュ地熱発電プラントをはじめ、アイスランドのレイキャビク・エナジーネシャベトリル発電所、アメリカ・ソノマ発電所など、世界の名立たる地熱発電所で実績を持つ。国内での建設が活発化すれば恩恵は大きそうだ。

また、国際石油開発帝石(1605)と出光興産(5019)は、「栗駒国定公園」での数万kW級のプラント建設で動き出しているほか、鉱研工業(6297・JQ)も地下資源工事用掘削機械の日本有数の企業として開発段階で貢献が期待できそうだ。

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