再生可能エネルギーの普及促進 洋上風力発電も買い取り新設

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2011年3月の東日本大震災から丸3年が経過した。特に、原発事故の教訓は将来のエネルギー需給構造を大きく変える契機となった。中期的にも原発依存度の低下が見込まれる一方で、再生可能エネルギーや火力発電への関心が高まっている。

三井造船(7003) 週足

三井造船(7003) 週足

むろん、再生可能エネルギーが普及する契機となったのは、12年7月にスタートした固定価格買取制度だったことは言うまでもない。14年度は普及が進み、パネル価格が低下したことから太陽光発電の買取価格が1kW当たり36円から32円に引き下げられたものの、依然として参入企業は多い。大規模太陽光発電所としては、大和ハウス(1925)ソフトバンク(9984)など。

太陽光発電以外では、新たに「洋上風力発電」が1kW当たり36円での買い取りが新設された。浮体式の洋上風力発電関連としては、三井造船(7003)三菱重工(7011)丸紅(8002)などが挙げられる。

一方、価格は据え置かれたものの、通常の風力発電関連では、小型風力発電装置のシンフォニア(6507)や風力発電機の荏原(6361)、三菱重工など。地熱発電では、Jパワー(9513)出光興産(5019)鉱研工業(6297)石油資源(1662)などが引き続き注目される。

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