エネルギー関連株を再チェック 米LNGの輸出具体化で再注目

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米国における「シェール革命」は、天然ガスの生産量を急増させている。これに伴い、LNG(液化天然ガス)の輸出計画も進展、LNG生産設備や専用タンカーの構造などに携わってきた日本企業にとって、活躍の場が一段と増えることになる。

日揮(1963) 週足

日揮(1963) 週足

米国では国内消費量の約8%相当の天然ガスを輸入していたが、2020年までに米国は天然ガスの輸出国に転じ、40年には国内消費量の12%の輸出余力を持つとの見方も出ている。

天然ガスはパイプラインで運ぶが、海上運搬では液化天然ガス(LNG)として運ぶのが一般的だ。既に米国ではこうしたLNGの生産プラントや出荷基地の建設計画が進行している。石油危機の教訓から石油代替燃料として、LNGを多用してきた日本には、LNGの生産から輸送、貯蔵などで多くの関連企業が存在する。日本企業はLNG生産プラントの設計、建設で世界シェア約6割を占めるともいわれており、その動向が注目される。

具体的にはLNGプラントの設計・施工で日揮(1963)。LNGタンカーの建造では三菱重工(7011)などが挙げられる。また、LNG受け入れ基地では陸上のタンクでトーヨーカネツ(6369)。さらに、マイナス162度の低温に耐えられるポンプの製造で荏原(6361)なども関連企業だ。

さらに、ここにきて、国内の海運大手も相次いでLNG船の増強策を打ち出している。商船三井(9104)が今後6年でLNG輸送船54隻の増強を発表したほか、日本郵船(9101)も今後5年で33隻増やすなど、積極的な業容拡大策が動き出している。

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