「水」ビジネスへの取り組み活発化 安全性と健康への意識が浸透

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飲料メーカーを中心に「水」ビジネスへの取り組みが活発化している。2011年に発生した東日本大震災と原発事故以降、消費者の危機意識の高まりから、安全な水へのニーズが高まっている上、健康志向の高まりも需要拡大を後押ししている。

そのような状況下、天然水やミネラルウオーターをペットボトル単品で購入する動きから、宅配による定期購入や、高機能な整水器を家庭に設置する動きも拡大している。「水」に関連する銘柄を個別にピックアップしてみた。

安全な水を常に保有するニーズが高まっている。この流れに乗るべく大手メーカーも設備増強に動き始めており、サントリー食品インターナショナル(2587)では、白州工場(山梨県北杜市)に新ラインを建設し、ミネラル水「天然水」の宅配用商品の販売を増強することが伝えられている。

天然水の宅配では、ワンウェイ方式の定期配送システムで富士山の天然水「クリティア」を宅配するウォーターダイレクト(2588・東マ)も家電量販店のデモンストレーション販売などで顧客を拡大させている。

LPガス販売を近畿圏で展開する大丸エナウィン(9818・2部)も、海洋深層水を加工して宅配する「エフィール・ウォーター」がLPガス販売に次ぐ収益源に成長している。

整水器では電解還元整水器を展開する日本トリム(6788)も店頭催事販売を核に百貨店、スポーツクラブでの販売で売り上げを伸ばしている。電解水素水は医療や農業への利用も進めており、健康への有用性が顧客に浸透している。

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