存在感高まる「比較サイト」 消費増税後の消費行動をにらむ

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4月からの5%から8%への消費税引き上げを控えて、高額商品を中心に駆け込み需要が活発化しているが、その一方で、引き上げ後の反動減が懸念されている。多くの消費者はあらゆるものに対して、少しでも安い商品を購入する姿勢を強めることが予想される。そのような状況下にあって存在感を高めそうなのが比較サイトだ。

カカクコム(2371) 週足

カカクコム(2371) 週足

パソコンやスマートフォンなどを利用したインターネットショッピングが定着する中で、この数年で比較サイトの利用者が急激に増加している。比較サイトの特徴はサイト上での出店者の商品内容をカテゴリ別に価格などでランキング化。その商品の感想を、実際に購入したユーザーがサイト上に書き込む機能なども搭載していることから、価格と商品内容を細かく調べられることが魅力となっている。比較できるものは、家電や飲食店、宿泊施設など、あらゆるものが可能になっていることから、消費増税後は比較サイトで低価格な商品を調べて購入する動きが強まることが予想される。

カカクコム(2371)は、価格比較サイト「価格.com」を運営、PCや家電、 ファッションや食品に至るまで、あらゆる製品・サービスを網羅、飲食店情報の「食ログ」の利用者も拡大している。

比較.com(2477・東マ)は、格安航空券やツアーの検索をはじめ、パソコンや家電の価格比較から引っ越し、スクール、ネット証券、FXなどあらゆる商品・サービスを比較・検討できる総合比較サイトを運営。

一休(2450)は、ネット上で宿泊施設を比較して予約できるサービス「一休.com」を運営、外食予約にも注力。

アイスタイル(3660)は、20歳-30歳代の女性層をターゲットにした化粧品の口コミサイト「@cosme(アットコスメ)」を運営している。

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