急務となる大規模災害時の通信手段確保 設備関連企業の緊急時対策にスポット

セクター 個別


富士通(6702) 週足

富士通(6702) 週足

2月に入って大都市圏を含めて全国規模で大雪被害が続出する中で、停電などによる通信設備の被害も深刻化している。基地局の機能が停止し、携帯電話による通話が不可能になれば、人的な被害がさらに広がる可能性が高まる。通信設備関連企業の緊急時対策にスポットを当ててみたい。

2月14日からの大雪では、携帯大手3社の通信設備もさまざまな地域で障害が発生し、問題視されている。障害の多くは停電による基地局の機能停止だが、今回の大雪に限らず、大規模地震を含めて今後予想される災害に備え、通信設備を早急に復旧させる体制作りが急務となっている。

そのような状況下で、NTT(9432)が大規模災害時で通信網が寸断された地域に向け、臨時の通信環境を構築する「ICTカー」を開発したと発表し、話題を集めている。これはNTTコミュニケーションズや富士通(6702)、東北大学が共同で進めているプロジェクトの一環で、災害で被災した地域に必要最小限の設備を持ち込み、ローカルなエリアでの通信を素早く復旧することを可能にしている。

協和エクシオ(1951) 週足

協和エクシオ(1951) 週足

失われた電源を早急に回復することも急務になるが、電気通信工事大手の協和エクシオ(1951)では、必要な場所に迅速かつ容易に移動し電源供給が可能な移動式電源車を開発して販売。今回の大雪での被害を教訓に移動式電源車の増強も必要となりそうだ。

加えて、大規模に列車が停止した場合の通信手段の確保も重要度が高まりそうだ。特に地下での通信手段の確保から、地下鉄の携帯基地局整備も一段と進みそうだ。列車の走行時でもスマートフォンの電波をキャッチしやすくする漏えい同軸ケーブルを手掛ける泉州電業(9824)も注目したい。

戻る