深刻化するインドの大気汚染 日本企業にビジネスチャンス

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東アジアを中心に新興国で大気汚染が深刻化している。その代表格は微小粒子状物質「PM2.5」で悩む中国だが、インドでも中国以上に「PM2.5」の濃度が上昇し、問題視されている。

明星電気(6709・2部) 週足

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インドに関しては、安倍首相も1月末に同国を訪問し、経済協力の強化が伝えられているだけに、大気汚染対策でも日本の技術が活躍する期待が高まる。インドの大気汚染は、これまで中国の北京ほどは関心を集めていなかったが、ニューデリーでは昨年11月初旬には、PM2.5の1日当たり平均濃度が1立方メートル当たり400マイクログラムにまで上昇。これはWHO(世界保健機関)の環境基準の16倍にあたる水準だ。

さらに、今年に入っても1月第3週目までの平均最高値で473となったことが伝えられている。北京で1月15日に500を超える状況になっていることと比較しても深刻な状況であり、大気汚染対策はさらなる経済発展を目指す上でも避けて通れないものとなっている。日本とインドは友好関係を強化している状況であることから、大気汚染対策でも日本企業の技術が重視されやすい環境となってこよう。

気象観測では、インド宇宙庁国立大気科学研究所(NARL)に納入実績がある明星電気(6709・2部)を評価したい。また、PM2.5の原因となる自動車排ガスの測定装置の大手である堀場製作所(6856)も活躍が期待される。

さらに、自動車排ガス浄化触媒の第一稀元素化学工業(4082・2部)や、空調工事大手で東南アジアや北米といった海外展開で先行している大気社(1979)なども注目されよう。

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