「メタンハイドレート」関連を見直す 産出コスト削減へ期待

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三井造船(7003) 週足

三井造船(7003) 週足

経済産業省が「メタンハイドレート」の開発で米国と協力し、アラスカ州で産出試験を進める方針であることが伝えられた。この産出試験を通じて、生産コストの引き下げに必要な技術を確立する方針で、将来的には日本近海での開発にも好影響をもたらすことが期待されている。

メタンハイドレートは、メタンを中心にして周囲を水分子が囲んだ形になっている物質のこと。見た目では氷に見えるが、火を付けると燃えることから「燃える氷」とも呼ばれている。その大半が海底に存在していることから、割高な生産コストが問題となっていた。今回の米国との共同事業では2015年頃までに1-3カ月程度実施、永久凍土の下からガスを採集する計画が検討されている。

既に経済産業省は今年3月に、愛知県・渥美半島の南南東沖合の海底下約330メートルの地層にあるメタンハイドレートを分解して天然ガスを取り出す海洋産出試験に世界で始めて成功している。米国との共同事業で生産コストの問題が解決すれば商業化に向けて大きく前進しそうだ。

三井造船(7003)三菱重工(7011)は、メタンハイドレートの生成装置やハイドレート製造プラントで実績豊富。

JFEホールディングス(5411)は、水が流れている管路に微細なメタン気泡を注入することで、効率的にハイドレートを生成する技術を確立。

三井海洋開発(6269)は、大水深海域の開発に適したTLP(緊張係留式プラットフォーム)がメタンハイドレートの開発で期待されている。

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