ブラジル関連を見直す サッカーW杯に向けインフラ整備活発化

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来年6月に開催されるサッカーFIFAワールドカップ(W杯)が約8カ月後に迫り、ブラジルではインフラ整備が活発化している。さらにその先には、2016年8月にリオデジャネイロで夏季オリンピックが開催される予定であることから、景気浮揚が見込まれる中で、日本企業も現地でのビジネス展開を積極化している。

ブラジルでは11年以降、相次ぐ利下げを実施、昨年12月には設備投資支援や港湾整備などで追加の景気対策を打ち出した効果が表面化している。特に現在、活発化しているのは、サッカースタジアム建設に絡むもので周辺施設を含めた都市開発、都市整備も今後、本格化することが予想される。インフラ整備などで景気が刺激されれば、小売や製造業業などを含めてあらゆる分野への波及も予想される。

旭硝子(5201)は、南米で初の生産拠点として約400億円を投じて建設していたサンパウロ州の新工場が稼働を開始。建築用ガラスを住宅資材販売会社へ初出荷しており、インフラ整備で需要が拡大しそうだ。

NEC(6701)は、ブラジルでサッカースタジアムを中心としたスマートシティ開発やスタジアムのICT(情報通信技術)化に関するプロジェクトを相次ぎ受注。直近では名門サッカークラブであるアトレチコ・パラナエンセ(パラナ州クリチバ市)のバイシャーダスタジアムのICT構築を受注している。

伊藤忠商事(8001)は、ブラジルの鉄鉱石生産・販売会社であるNAMISA社の経営に参画。ほかにも現地でのさまざまなプロジェクトを手掛けている。

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