海外で活発化する「地熱発電」 天候に左右されない再生エネに関心

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国内では原発の再稼働が進まない中で、太陽光発電や風力発電など、再生可能エネルギーの普及が急がれているが、これらは天候で発電量が左右されることがネックとなっている。そのような状況の下で、安定した電力供給源として注目されているのが地熱発電だ。

地熱発電は、地中の火山活動によって生じる地熱エネルギーを利用して発電することから、地球が存在する限り、発電に必要なエネルギー源を安定して調達できることが魅力となっている。特に、ここへきて動きが活発化しているのが、地熱発電で豊富な開発実績を有する日本の大手企業が海外で大型発電プラントを続々と受注していることだ。海外におけるプラント開発への評価が高まれば、国内でも地熱発電への機運が一段と高まりそうだ。関連企業をあらためて注目しておきたい。

三菱重工(7011)は、八丁原発電所でのダブルフラッシュ地熱発電プラントや、アイスランドのレイキャビクエナジーネシャベトリル発電所など、国内外で数々のプラントを手掛けた実績を持つ。今年6月には三菱商事(8058)と共同で、トルコの独立系発電事業者(IPP)であるグルマット社から、出力4万7000kwのゲルメンチック地熱発電所2号機向け蒸気タービンを受注している。

住友商事(8053)は、インドネシア国営石油ガス会社PT.Pertamina社の地熱発電子会社であるPT.Pertamina Geothermal Energy(PGE)より発電容量35メガ㍗のカモジャン地熱発電所5号機の建設工事を受注している。また、富士電機(6504)と共にインドネシアでの地熱発電開発にも取り組んでいる。

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