欧州関連株に拾い場到来 ユーロ圏の景気回復にらむ

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マーケットの話題は東京オリンピックに集中するが、一部では眠れる巨人「欧州」の復活に着目する向きもある。大和証券投資信託委託は8月30日に欧州株を投資対象とする「ダイワ欧州株高配当株ファンド」を新規設定する。

一方、バークレイズ証券は先ごろ電動工具メーカー、マキタ(6586)の投資判断をイコールウエート継続、目標株価を4,700円から5,300円に引き上げている。「ユーロ圏は既に景気後退から脱却。7-9月期は小幅ながらプラス成長を達成するという見方を、8月のユーロ圏総合PMI速報など各種指標から確認」と前置きして、欧州売上高が全体の44%超を占めるマキタに着目。確かにマキタは先ごろ発表した今3月期第1四半期(4-6月)決算で「需要の減少が続いていた南欧で底打ち感が出てきた」とし、ロシアを含む同エリアでの売上高が前年同期比33.4%増となったと発表している。

同様に欧州売上高比率が高く、かつ、株価が直近安値圏にある銘柄にはJT(2914)アルパイン(6816)シマノ(7309)ニコン(7731)キヤノン(7751)任天堂(7974)などが挙げられる。中でシマノの株価は足元で上下に大きくブレながらも着実に下値を切り上げており、好感度「大」。

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